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2018-08-31|Webマーケティング

今後のリフォームトレンド「施主主導型」


今までのリフォームでは、施主からプロがヒアリングし、プランを作り、提案をしていく流れが一般的でした。ところが今後は、施主がプランニングまでしたものをプロがつくりあげるというプロセスが一般化するかもしれません。

例えば、店舗メンテナンスなどを行うJMは、iPhoneで撮影した室内データを3D化。そのデータを利用して施主がリフォームをプランニングし、概算の工事費用を算出できるサービスを予定しています。つまり、このサービスにおいて、概算見積もりの捻出までプロが介在しません。あくまで施主自ら考えたものを、最終的にプロに工事に依頼する流れです。

また、ドローンを利用した測量等を行うテラドローン(東京都渋谷区)は、「Tera Reform」という塗装サービスを開始しました。同サービスは、専用のアプリを使い、施主自身が自宅の外壁、屋根面積を算出。その平米数から、概算見積もりが簡単に割り出せる仕組みとなっている。プロが現調して金額を割り出すという概念を変えました。

両者とも共通する特徴として、施主の「安心感」があげられると考えられます。リフォームの費用を知りたいと思っても、プロに来てもらい現調をしてもらうには大きなハードルがあります。リフォームの不安を調査したデータでも、最も不安要素が高いのは、「見積もり金額が適正化どうかわからなかった」という項目。リフォームはそもそも金額のわかりにくさが、依頼に踏み切るまでのネックになっていました。アマゾンなどがリフォームビジネスに参入する際に「定額制」にこだわったのはそのためです。プロに関係せずに、金額を割り出せるというサービスは、今後のリフォームの可能性を広げるかもしれません。

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